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ZEHにすれば補助金が貰えるの?


そもそも、ZEHとは何か?


ZEHとは、ゼロ・エネルギー・ハウスの略のことを言います。


ZEHには、いくつかの種類があって、それぞれに特徴があります。


では、ZEHとはどんな家なのかを、種類とともに一緒に見ていきましょう。




エネルギー収支が、ゼロ以下になるように建てられた家です


エネルギー収支が、ゼロ以下になるよう建てられた家って言うのは、エネルギーを抑えたり創ったりすることによって、消費するエネルギーをゼロにできる家のことを言います。


これを、ZEHと呼びます。


断熱性の高さ、エネルギー消費を抑えられる設備の導入、再生可能エネルギーの生成などによって、省エネを実現します。






プランが豊富なんです


ZEHはプランが豊富なので、その中から自分に合った物を選ぶことが大切です。

まず、挙げられるのが、ZEHですね。


これは、1次エネルギー消費量が基準から20%以上削減されている、ZEHロードマップにおける定義を満たす家のことを言います。


この、ZEHよりも高い省エネ性を実現しているのが、ZEH+で、省エネルギーと再生エネルギーの両方の措置が必須になります。




ZEH+Rとは、ZEH+の要件に加えて、更に災害対策ができている住宅のことを言います。


次に、Nearly ZEHとは、寒冷地などの、ある特定の地域にのみ、適用されるもので、ZEHの条件をすべてクリアしていなくても構わないんですね。

そして、ZEH Оrientedとは、十分な太陽光発電量が、賄えないような狭小地住宅向けのプランです。


太陽光発電システムが導入されていなくても、ZEHとして認定はされます。







ZEH補助金の種類と交付条件とは?


全国的に利用されている、主なZEHの補助金は、ZEH支援事業・ZEH+支援事業・ZEH+R支援事業の3種類です。


それぞれの特徴と交付条件についてチェックしましょう。






ZEH支援事業の場合

ZEHロードマップにおける定義を満たしていることと、SⅡに登録されたZEHビルダーー・プランナーによる住宅であることの2つが条件です。

SⅡとは、環境共創イニシアチブという社団法人のことを言います。


環境・エネルギー技術を生み出す事業などを行っています。

補助金額は、1戸あたり60万円です。


対象は、ZEH・Nearly ZEH・ ZEH Оrientedの3つです。






ZEH+実証事業の場合


ZEH支援事業の条件に加えて、1次エネルギーの消費量を、基準から25%以上削減すること、断熱性がアップした設備・電気自動車の充電設備などを導入することが必要になります。

補助金額は1戸あたり105万円です。

対象はZEH+・NearlyZEH+の2つです。







ZEH+R強化事業の場合

ZEH+の条件を満たした住宅であることが基本です。


更に、停電時に電源が確保できるシステムの設備や、蓄電システム・太陽熱利用温水システムなどを導入していることが条件です。

補助金額は、1戸あたり115万円です。


対象は、ZEH+・NearlyZEH+の2つです。







既存住宅の改修でも申請可能


ZEH補助金は、新築住宅だけでなく、既存住宅も対象です。


その場合、断熱設備も含めて、導入する設備が、すべて新しいものでなくてはならないです。






ZEHのメリット・デメリット


申請する前に、ZEHを建てるメリット・デメリットも把握しておくことが大切です。


それぞれについて詳しく解説します。





1つめのデメリットは、家づくりにしばりができる⇨条件を満たす家づくりをするためには、いくつかの制約があります。


また、プランが豊富と言えども、決められたものの中から選ばなければいけないです。


2つめのデメリットは、条件を満たさないと補助金申請ができない⇨補助金を申請するには、決められた条件を満たす必要があります。


場合によっては条件が通らないこともあります。






次にメリットですが、1つめは、光熱費を抑えられる⇨エネルギーの消費量を少なくできるので、光熱費の削減につながり経済的です。


2つめのメリットは、家の資産価値が上がる⇨高気密・高断熱など、性能が高いだけでなく耐久性も高いので、住宅そのものの資産価値が上がります。


3つめのメリットは、将来的に収支を黒字にできる⇨ZEHは、設備導入のために初期費用がかかるもの。


しかし、補助金の活用や維持費の削減などによって支出分をカバーでき、将来的には収支をプラスにできます。


4つめのメリットは、減税の対象になりやすい⇨家を建てると、所得税・固定資産税・登録免許税が発生します。


しかし、ZEHは認定住宅としやすいため、これらが減税されるケースもあるようです。






ZEH補助金の申請に関する注意点


様々な魅力があるZEHですが、すべての申請が通るわけではありません。


申請に関する注意点をしっかり把握しておきましょう。







交付決定前に着工した場合は申請できない


補助金が払われるのは、交付されることが決まってから着工に進んだ場合のみです。


申請から着工までは、予め決められた順番で行わなければなりません。


もし、交付決定前に着工してしまうと、補助金の支払いの対象外となるため注意して下さい。


また、申請が通ったとしても、交付が決定するまでは着工できない為、場合によっては、工期が後ろ倒しになることもあります。


スケジュールが大きくズレないようにする為にも、ZEHの経験を積んだ会社に依頼するのがおすすめです。







ZEH補助金の申請方法と申請の流れ

補助金を受給するために、まず、申請条件や手順などを、しっかり把握しておく必要があります。


ここでは、申請方法について解説します。







補助金を受け取れる対象者かチェック


対象者は、住宅を新築する人・新築住宅を購入する人・既存住宅を改修する人のいずれかです。


まずは、自分が対象者に当てはまるかどうかを確認してください。







補助金の申請条件・公募期間をチェック

申請者が住宅所有者・居住者であることが前提です。


それも含めた各補助事業の適用条件をしっかりチェックし、該当するかを確認しましょう。


また、申請は公募期間内に行う必要があります。


期間・時期については年度によって異なるので、情報を随時チェックしてくださいね。






工事会社の決定・プランの作成する

ZEHを建てることが決まったら、対応可能な工事会社を探しましょう。

設計を行い、プランを作成します。

詳細が決まったら、住宅ローンの申請に入ります。




工事会社によって申請する

補助金の申請は、依頼者側でする必要はないです。


依頼した工事会社がすべて行うので安心して任せましょう。

審査が通ると交付決定通知書が発行され、いよいよ着工に進みます。

補助金の支払いは、竣工後3ヵ月から半年経った頃になります。




メリットや補助金のシステムを理解し、ZEHを検討しましょう

ZEHは光熱費が抑えられるなどのさまざまなメリットがある住宅です。

初期費用こそかかりますが、補助金の申請をうまく活用すれば、長い目で見て経済的です。

申請をするには、いくつかの細かい条件があるので、それらを十分理解した上で、ZEHを検討してみましょう。




今日の記事はここまでとなります。


次回は別のお話しを書きますので、乞うご期待です。


今後とも何卒よろしくお願い致します。







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