そもそも、ＺＥＨとは何か？
ＺＥＨとは、ゼロ・エネルギー・ハウスの略のことを言います。
ＺＥＨには、いくつかの種類があって、それぞれに特徴があります。
では、ＺＥＨとはどんな家なのかを、種類とともに一緒に見ていきましょう。
エネルギー収支が、ゼロ以下になるように建てられた家です
エネルギー収支が、ゼロ以下になるよう建てられた家って言うのは、エネルギーを抑えたり創ったりすることによって、消費するエネルギーをゼロにできる家のことを言います。
これを、ＺＥＨと呼びます。
断熱性の高さ、エネルギー消費を抑えられる設備の導入、再生可能エネルギーの生成などによって、省エネを実現します。
プランが豊富なんです
ＺＥＨはプランが豊富なので、その中から自分に合った物を選ぶことが大切です。
まず、挙げられるのが、ＺＥＨですね。
これは、１次エネルギー消費量が基準から２０％以上削減されている、ＺＥＨロードマップにおける定義を満たす家のことを言います。
この、ＺＥＨよりも高い省エネ性を実現しているのが、ＺＥＨ＋で、省エネルギーと再生エネルギーの両方の措置が必須になります。
ＺＥＨ＋Ｒとは、ＺＥＨ＋の要件に加えて、更に災害対策ができている住宅のことを言います。
次に、Ｎｅａｒｌｙ ＺＥＨとは、寒冷地などの、ある特定の地域にのみ、適用されるもので、ＺＥＨの条件をすべてクリアしていなくても構わないんですね。
そして、ＺＥＨ Оｒｉｅｎｔｅｄとは、十分な太陽光発電量が、賄えないような狭小地住宅向けのプランです。
太陽光発電システムが導入されていなくても、ＺＥＨとして認定はされます。
ＺＥＨ補助金の種類と交付条件とは？
全国的に利用されている、主なＺＥＨの補助金は、ＺＥＨ支援事業・ＺＥＨ＋支援事業・ＺＥＨ＋Ｒ支援事業の３種類です。
それぞれの特徴と交付条件についてチェックしましょう。
ＺＥＨ支援事業の場合
ＺＥＨロードマップにおける定義を満たしていることと、ＳⅡに登録されたＺＥＨビルダーー・プランナーによる住宅であることの２つが条件です。
ＳⅡとは、環境共創イニシアチブという社団法人のことを言います。
環境・エネルギー技術を生み出す事業などを行っています。
補助金額は、１戸あたり６０万円です。
対象は、ＺＥＨ・Ｎｅａｒｌｙ ＺＥＨ・ ＺＥＨ Оｒｉｅｎｔｅｄの３つです。
ＺＥＨ＋実証事業の場合
ＺＥＨ支援事業の条件に加えて、１次エネルギーの消費量を、基準から２５％以上削減すること、断熱性がアップした設備・電気自動車の充電設備などを導入することが必要になります。
補助金額は１戸あたり１０５万円です。
対象はＺＥＨ＋・ＮｅａｒｌｙＺＥＨ＋の２つです。
ＺＥＨ＋Ｒ強化事業の場合
ＺＥＨ＋の条件を満たした住宅であることが基本です。
更に、停電時に電源が確保できるシステムの設備や、蓄電システム・太陽熱利用温水システムなどを導入していることが条件です。
補助金額は、１戸あたり１１５万円です。
対象は、ＺＥＨ＋・ＮｅａｒｌｙＺＥＨ＋の２つです。
既存住宅の改修でも申請可能
ＺＥＨ補助金は、新築住宅だけでなく、既存住宅も対象です。
その場合、断熱設備も含めて、導入する設備が、すべて新しいものでなくてはならないです。
ＺＥＨのメリット・デメリット
申請する前に、ＺＥＨを建てるメリット・デメリットも把握しておくことが大切です。
それぞれについて詳しく解説します。
１つめのデメリットは、家づくりにしばりができる⇨条件を満たす家づくりをするためには、いくつかの制約があります。
また、プランが豊富と言えども、決められたものの中から選ばなければいけないです。
２つめのデメリットは、条件を満たさないと補助金申請ができない⇨補助金を申請するには、決められた条件を満たす必要があります。
場合によっては条件が通らないこともあります。
次にメリットですが、１つめは、光熱費を抑えられる⇨エネルギーの消費量を少なくできるので、光熱費の削減につながり経済的です。
２つめのメリットは、家の資産価値が上がる⇨高気密・高断熱など、性能が高いだけでなく耐久性も高いので、住宅そのものの資産価値が上がります。
３つめのメリットは、将来的に収支を黒字にできる⇨ＺＥＨは、設備導入のために初期費用がかかるもの。
しかし、補助金の活用や維持費の削減などによって支出分をカバーでき、将来的には収支をプラスにできます。
４つめのメリットは、減税の対象になりやすい⇨家を建てると、所得税・固定資産税・登録免許税が発生します。
しかし、ＺＥＨは認定住宅としやすいため、これらが減税されるケースもあるようです。
ＺＥＨ補助金の申請に関する注意点
様々な魅力があるＺＥＨですが、すべての申請が通るわけではありません。
申請に関する注意点をしっかり把握しておきましょう。
交付決定前に着工した場合は申請できない
補助金が払われるのは、交付されることが決まってから着工に進んだ場合のみです。
申請から着工までは、予め決められた順番で行わなければなりません。
もし、交付決定前に着工してしまうと、補助金の支払いの対象外となるため注意して下さい。
また、申請が通ったとしても、交付が決定するまでは着工できない為、場合によっては、工期が後ろ倒しになることもあります。
スケジュールが大きくズレないようにする為にも、ＺＥＨの経験を積んだ会社に依頼するのがおすすめです。
ＺＥＨ補助金の申請方法と申請の流れ
補助金を受給するために、まず、申請条件や手順などを、しっかり把握しておく必要があります。
ここでは、申請方法について解説します。
補助金を受け取れる対象者かチェック
対象者は、住宅を新築する人・新築住宅を購入する人・既存住宅を改修する人のいずれかです。
まずは、自分が対象者に当てはまるかどうかを確認してください。
補助金の申請条件・公募期間をチェック
申請者が住宅所有者・居住者であることが前提です。
それも含めた各補助事業の適用条件をしっかりチェックし、該当するかを確認しましょう。
また、申請は公募期間内に行う必要があります。
期間・時期については年度によって異なるので、情報を随時チェックしてくださいね。
工事会社の決定・プランの作成する
ＺＥＨを建てることが決まったら、対応可能な工事会社を探しましょう。
設計を行い、プランを作成します。
詳細が決まったら、住宅ローンの申請に入ります。
工事会社によって申請する
補助金の申請は、依頼者側でする必要はないです。
依頼した工事会社がすべて行うので安心して任せましょう。
審査が通ると交付決定通知書が発行され、いよいよ着工に進みます。
補助金の支払いは、竣工後３ヵ月から半年経った頃になります。
メリットや補助金のシステムを理解し、ＺＥＨを検討しましょう
ＺＥＨは光熱費が抑えられるなどのさまざまなメリットがある住宅です。
初期費用こそかかりますが、補助金の申請をうまく活用すれば、長い目で見て経済的です。
申請をするには、いくつかの細かい条件があるので、それらを十分理解した上で、ＺＥＨを検討してみましょう。
今日の記事はここまでとなります。
次回は別のお話しを書きますので、乞うご期待です。
今後とも何卒よろしくお願い致します。
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